O2Oとは何か?意味や事例について解説

ウェブサイトから店舗へ誘導して、商品やサービスの購入に結びつける施策『O2O』。

SNSとスマートフォンの急速な普及から、ウェブサイトやインターネット上でのマーケティングは、当たり前のこととなってきています。

しかし中には、個人でSNSやインターネットを使っていても店舗ビジネスを行うには心もとないという方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、O2Oの基本的な意味と具体的な事例を詳しく紹介していきましょう。

O2Oとはどのような意味か?

O2Oとはどのような意味か?

O2Oは「Online to Offline」を示す言葉として使われており、和訳するとネットの情報から実店舗へとユーザーを誘導する販売導線という言葉になります。

ここでオンラインとはウェブのことを、オフラインとは実店舗のことを指しており、異なる2つの要素を用いて販売催促をするのがO2Oという認識です。

O2Oという言葉が生まれた背景

O2Oという言葉が生まれた背景

実店舗で商品やサービス内容を確認したあとに、ネットから店頭よりも安く商品を購入する行為は『ショールミング』と呼ばれています。

しかしユーザー側がこの手法ばかりを用いて商品の購入をしていては、商品展示や人材にコストをかけている意味がありません。

そこで、この現象を回避するために練られた施策が『O2Oマーケティング』です。

2015年からインターネットを用いたマーケティング手法として普及し始めましたが、3年後の2018年には広告市場で135億円規模に到達。

2023年には1600億円を超えるとの推測もされています。

O2Oの重要性

O2Oの重要性

前述しているように、現代は商品を購入する前にネットで事前の下調べや情報収集をするのが当たり前となっています。

そのためユーザーとのファーストコンタクトが実店舗ではなく、インターネット上になることの方が多く、サイトを見て購入や実店舗での下見を決めるケースがほとんどです。

つまりファーストコンタクトでユーザーの心を掴み、実店舗へ誘導が出来ないと店舗ビジネスがスムーズに進んでいかないのです。

またオンラインに焦点を絞った顧客の獲得は、プロモーション施策にはうってつけ。

例えば紙のクーポンを実店舗で渡したりポスティングして渡して来店してもらう方法と、オンラインでクーポンを配布するのではどちらがデータとして蓄積しやすいでしょうか。

この場合オンラインのクーポンのほうが『どんな顧客が来店したのか』『どこで配信したクーポンが使われているのか』を把握しやすく、データ分析が容易に行えます

O2Oの成功事例

O2Oを意識しながらビジネスを進めていく上で、成功事例の把握は必須条件となってきます。

そこでここからは、O2Oの成功事例を詳しく解説していきます。

①ニトリ

①ニトリ-1
【引用】ニトリのアプリ画面

大型家具から日用品まで生活に必要な商品を幅広く取り扱っている『ニトリ』では、アプリを用いてO2Oに力を入れています。

ニトリが提供している『ニトリアプリ』では2019年夏から画像検索機能を実装し、ユーザーが撮影した家具やインテリアをリアルタイムで表示。

実店舗で取り扱っている商品を瞬時に表示し、ユーザーの購買意欲を促進させています。

①ニトリ-2
【引用】ニトリのアプリ画面

さらにニトリの商品でない、類似の商品もピックアップ対象のため、ニトリアプリとしてだけでなく購入をアシストしてくれるアプリとしても需要があります。

O2Oとしてはアプリ内でのオンライン決済機能、実店舗で購入できなかった商品の場合自宅にチラシを持ち帰ってオンラインでの注文などが行えるため、オンライン・オフラインの導線がしっかりと実現できている例です。

②ユニクロ

②ユニクロ-1
【引用】ユニクロのアプリ画面

ニトリと同様に自社アプリを利用してO2O施策に取り組んでいるのが、大手アパレル会社のユニクロです。

アプリでは店舗で使用できるクーポンやキャンペーン情報などをプッシュ通知で知らせ、ユーザーの来店を促進。

またアプリ内で店舗の在庫確認も行えるため、ユーザーの求めている商品の有無がオンラインで確認できます。

お目当ての商品の在庫を自宅や出先から確認できるため、来店した時のモチベーションや商品をスムーズに購入できた時の満足感をユーザーに与えることに成功しています。

③ガスト

③ガスト-1
【引用】ガストのアプリ画面

大手飲食チェーン店のガストでは、自社アプリにて来店時に利用できる割引クーポンを発行。

登録時のユーザー情報を元に、誕生日やシニアクーポンといったその人にだけ向けられたクーポンを発行し、特別感を演出しています。

またアプリ内にはGPS機能を実装しており、店舗検索や来店するごとにたまるチェックイン機能などで、ユーザーに足を運んでもらう工夫がされています。

④JELLY JELLY CAFÉ

④JELLY JELLY CAFÉ-1
【引用】JELLY JELLY CAFÉのLINEホーム画面

東京都・渋谷区でコワーキングスペースを提供している『JELLY JELLY CAFÉ』では、『LINE@』で一風変わった情報発信を行って一躍有名になりました。

以前行った取り組みでは、店内にセンター試験の問題用紙を置いておき、LINE‘で「大人のセンター試験!1科目でも受けたらドリンク1杯プレゼント」と配信。

この配信をきっかけに約10人のお客様が来店しており、O2Oを上手に利用している例として挙げられます。

クーポンの配信だけでなく、思わず目を止めてしまうメッセージを発信することで来店する確率をアップさせているといポイントを抑えているO2O施策で。

⑤無印良品

⑤無印良品-1
【引用】無印良品のアプリ画面

無印良品が提供している自社アプリ『MUJI Passport』では、メンバー限定のクーポンを配布することで特別感を出しながら実店舗への来店を促しています。

またアプリの中に実装されている位置情報を使ってチェックインすることで、MUJIマイルがもらえる特典もあります。

オンラインサービスを利用することで、オフラインでのショッピングがお得になる導線が作られている実例です。

O2Oのよくある失敗例

O2O施策を進めていく上で、いくつか陥りやすい失敗例があります。

そこでここからは、代表的なO2Oの失敗例を紹介していきましょう。

①PDCAを回さない

①PDCAを回さない

O2Oマーケティングを進めていく上で、PDCAサイクルを回すことは重要です。

クーポンの配布時期や種類など、最初にある程度決定してからO2Oは始めていきますが、現状維持だけではO2Oの本領は発揮できません。

ウェブを活用しているO2Oではユーザーのニーズを把握しやすく、効果測定を行えるので、データが簡単に出せます。

しかしそれだけに満足せず、PDCAを回しながら継続的に改善を行うことは失敗しないために必要なポイントです。

②オムニチャンネルを意識していない

②オムニチャンネルを意識していない

オムニチャンネルは複数のチャンネルを一貫して捉え、ユーザーと様々な場所で接点を持とうとする考え方のこと。

しかし複数の接点のことを意識せずにO2Oを進めてしまうと、ユーザーにとっては「どこのブランドで買った」というよりも「インスタグラムで見つけて購入したどこのブランドか分からない商品」という印象を与えてしまう可能性があります。

全てのチャンネルとの接点・ブランドの認識を高めることは、O2Oを成功させるために必須の項目となります。

③SNSでの情報発信をさぼりがち

③SNSでの情報発信をさぼりがち

O2Oのマーケティングを行う時は、ECサイトの構築が必要不可欠となりますが、忘れてしまいがちなのがSNSの運用です。

インスタグラムやFacebookをはじめとしてSNSは、ユーザーにとっては気軽な情報収集ツールとして認知されています。

ただECサイトの構築にばかり注力してしまい、SNSの運用が疎かになってしまうケースもあります。

店舗やブランドのことをより知ってもらうために、SNSでの情報発信や運用はこまめに心がけていくことが大切になってきます。

オンラインもオフラインも両方大事な理由

オンラインもオフラインも両方大事な理由

オンラインは気軽に情報発信が行え、ユーザーとの接点が増えますが、ユーザーと顔を合わせて接客することはできません

反対にオフラインだけでは商品を手に取って説明・販売できても、データ分析や数値化などの手間が多くかかってしまうことになります。

それぞれにメリットデメリットがあるため、オフライン・オンラインだけに注力するのではO2Oの目的を果たして集客に結び付けることはできません。

失敗に終わらないためには両方のメリットを活かしつつ、ポイントを絞ってコストを亜使用していく必要があります。

O2Oについてのまとめ

O2Oについてのまとめ

O2Oを行っていくには、様々なチャンネルを意識した広告展開やECサイトだけ、オンラインだけといったように、特定の場所だけに注力しないことが重要となってきます。

他店との差別化を図るために、オンラインでの情報発信を手堅く進めていくなどの施策も必要になってきますが、バランスよく人材や労力を分散させて使用していくことがO2O成功への近道になるでしょう。

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